2000年代の前半のあたりまでは、ソーラー発電の標準的なシステムの容量は3kw程度でした。これが現在では4kw程度のシステムが主流です。

もちろんこのソーラー発電システムの容量は住宅の規模や家族構成、立地条件などを加味して決定されていくものですから、推奨容量を一律に決めつけることはできません。ただし、システムが発電してくれる時間は日中太陽が出ている時間に限られてきますし、ソーラー発電システムは天候や気温などの自然条件に左右される面がありますので、自家消費電力を賄うという発想では、「投資した割に光熱費の削減効果があまり実感できない」ということにもなりかねません。

ではどういう発想が必要かというと、できる限り多く売電するということです。つまり標準的なシステム容量が、3kwから4kwに変わってきたのは、「十分な売電が見込める余裕のあるシステム」を導入しましょうという流れに変わってきているということなのです。

ただ、くどくなりますが、どんな規模の住宅でも一律4kwにしなければいけないという話ではないということを再度強調しておきたいと思います。
全国平均は3.6kw程度だと言われていて、3.06kwのシステム容量の家庭もあれば、一般住宅でも7.5kwクラスのソーラー発電を搭載しているところもあります。あたり前の話ですが一律ではないと言うことです。

大事なのは、計画の段階で、どの程度売電が見込めて、買電と売電の差がどのぐらいになるのかを把握することです。ほとんどの業者では、見積もりの提出時にランニングコストのシミュレーションデータを提示してくれますので、見積もり金額同様、ランニングコストの予測データの数字もしっかり目を通すようにしてください。

天候の良いときに、どんどん発電できる余裕のあるシステム容量が確保できていれば、たくさんの余剰電力を電力会社に売電できます。
反対に発電容量が小さいと、どんなに天候に恵まれても大きな発電量は見込めません。この違いは意外に大きく、1kw増やした分の導入コストの増額分程度なら、簡単にカバーできてしまうぐらい効率が違ってきます。

特に現時点では、固定単価買取制度のおかげで売電単価が2倍になっています。このことは、導入コストの増額分がこれまでの半分で済む計算になることを意味しています。

コストバランスの見極めで悩むかもしれませんが、効果的な売電を考えるなら、システム容量を抑え過ぎないように注意することが大事だと言うことを覚えておいてください。

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